講義・講演会・研修会において、スマート農業の事例を題材として全国に講師を派遣いたします。
また、地方活性化や新規農業参入など農業に関する事例を題材とした講演・講義も講師によっては対応が可能です。
現地での登壇のほか、Zoomなどを用いた遠隔からのオンライン登壇にも対応しております。
本協会で用意している講師・研修テーマは以下の通りですが、テーマについては都度ご相談ください。
また、講演料や交通費については、都度ご相談に応じますので、お気軽にお問い合わせください。
ご希望の講演内容やご予算などをこちらのフォームに記入し送信してください。
担当者から折り返しご連絡させていただきます。
| 講師名 | 講師紹介文 | 所属・経歴等 | 講義概要 | 想定受講生 |
|---|---|---|---|---|
| 渡邊 智之 | 「農業を情報技術でかっこよく稼げて感動あるものに！」をビジョンとして活動。 1993年大手ＩＴ企業に入社。宅内交換機、宅内電話機の開発に従事、その後事業企画部門へ異動し、医療・動物医療・農業に関するイノベーション創造に深く関与。主に各種センサーによる生育関連データ蓄積及び作業記録アプリ等、「スマート農業」関連ソリューションの開発を主導。その際、自分自身が農業現場の実情を知る必要があると考え、実際に農業法人に飛び込み農業を学んだ。 2012年から2015年まで農林水産省で「スマート農業」推進担当として政府の「スマート農業」関連戦略策定や現場の普及促進に努める。その経験から慶應義塾大学SFC研究所の研究員として「スマート農業」関連の研究にも関わり、農林水産省や自治体の「スマート農業」に関する会議にも有識者や座長としても参画している。 2014年、ICTやIoT、AIなど「スマート農業」の利活用促進、次世代農業人材の育成を目的とした業界団体、日本農業情報システム協会（略称JAISA）を設立し、代表理事に就任。（2019年一般社団法人化）また、2018年にはスマートアグリコンサルタンツ合同会社設立、代表／ＣＥＯに就任。著書に「スマート農業のすすめ～次世代農業人(スマートファーマー)の心得」(単著, 産業開発機構 2018年5月)がある。 |
元農林水産省 事務官 総務省 地域情報化アドバイザー 一般社団法人日本農業情報システム協会 理事 スマートアグリコンサルタンツ合同会社 代表／ＣＥＯ 特定非営利活動法人ブロ－ドバンド・アソシエ－ション 事務局次長 さつまいもカンパニー株式会社 顧問https://smartagri-jp.com/writer/33 https://agri.mynavi.jp/2018_11_05_46497/ https://agrijournal.jp/renewableenergy/39315/ |
ＩＴ導入が一番遅れていると言われる農業の現場での情報化支援を１０年以上経験して来ました。 刻々と変化する現代の農業が抱える様々な課題をスマート農業の導入によって解決する手段や技術及び進めるにあたっての課題について日本全国の事例を使ってわかりやすく解説致します。 なお今後の技術のさらなる進化により、予想される活用方法や想定成果(目指すべき未来の姿)についても伝授致します。 情報システム部門が存在しない組織が大部分を占める農業分野におけるＩＴをツールとした課題解決、顧客の真のニーズ・ウォンツの抽出からワークスタイル提案、データ分析までの一貫した経営の意思決定支援が可能です。 – アイデアソン(アイデア創出のワークショップ)のファシリテータ – 情報化前の業務ワークフロー改善や各種リソース最適化 – 個々人のスキルアップ(人材育成)を意識した人員配置計画策定 – 農業におけるオープンデータ・ビッグデータの活用 |
・農業経営者 ・普及指導員＆営農指導員 ・地方自治体 ・農協 ・大学(農学部) ・イノベーションを起こしたい企業 |
| 堀 明人 | 農業ITとの関りは2008年から。講師自身がICT企業から独立起業し、兼業農家として新規就農したことが大きなきっかけ。2011年にはスマートフォンによる農業日誌アプリの実証開発プロジェクトを推進（現「畑らく日記」）。2013年からは先駆的にITを活用する農業者を全国取材し、等身大の農業IT活用例を事例集として編纂。2014年にはJAISA日本農業情報システム協会を設立。2017年からは農林水産省のスマート農業委託事業を静岡県で推進。 著書 「記録農業 スマホ農業」2018年の講義実績： ・農業分野におけるICTの活用山口県ＪＡ営農指導員協議会（JA職員向け） ・農業分野におけるICTの活用茨城県農村振興技術連盟研修会（自治体職員向け） ・情報を活用した農業経営について千葉県香取農業事務所（農業者向け） ・農業を見える化する方法深谷市担い手育成協議会（農業者向け） |
一般社団法人日本農業情報システム協会 理事 株式会社トゥモローズ 代表取締役 あびこブルーベリーガーデン 代表 合同会社デジトレ 代表社員情報通信業界において情シス・マーケ・営業と一貫して企画畑を歩む。英国勤務時代に自分らしく生きる英国人のライフスタイルに強く共感し39歳で独立。ITコンサルタント、観光農園の経営、業界団体の運営など多分野で精力的に活動中。 経済産業省推奨資格 ITコーディネータ 一般財団法人日本GAP協会 JGAP指導員補 |
統計や各種調査などのファクトデータと、自らの全国取材や各種農業ITプロジェクトの従事経験を元に、農業ITの現在地を俯瞰して理解できる講義内容。 １） 講師のスマート農業への取り組み ２） 日本の農業の現況（ファクトデータから） ３） スマート農業の種類（各種製品分野の紹介） ４） 全国の農業者取材事例の紹介 以上をベースに、農業者向けの講義の場合は、スマート農業により蓄積した営農データをどのように活用していくかという視点で、「農業を見える化する方法」や「スマート農業の選択と活用のポイント」を解説。農業者のIT活用を支援する立場のITベンダーやコンサルタント向けには、「自社は農業ITにどのように貢献できるか」といった演習をご要望にあわせて組み合わせます。※ 講演事例 ・2021年3月14日登壇資料 |
・農業経営者 （個人・グループ・法人） ・自治体・JA職員 ・農業指導員 ・アドバイザー ・コンサルタント |
| 持田 宏平 | 2004年に島根大学大学院生物資源科学研究科修了後、株式会社セラクに入社。SEとして開発業務を行うかたわら、スマートフォンアプリやIoTサービスの研究開発を行う。2010年に天ぷら侍、2011年にスマート洗面台、2013年にスマート野菜工場を発表し国内外から注目される。2014年から農業IoTの研究に着手、2015年に「みどりクラウド」としてサービスを展開。2020年には畜産向けの「ファームクラウド」も開始。これまでに累計で全国約2,500箇所に導入されている（2021年1月末現在）。 農業を魅力的な産業にしていくために、ITが少しでも力になれればと考えて製品開発・サービス運営に勤めている。 |
島根大学大学院 生物資源科学研究科（農業工学）修了 株式会社セラク みどりクラウド事業部 事業部長 一般社団法人日本農業情報システム協会 理事 UECS研究会 理事 Microsoft Innovation Award 2016 ファイナリスト 植物工場普及振興会会員日本養液栽培研究会 ハイドロポニックス 第31巻第1号 自動認識、33(12), p.14-19, 2020-10 機械化農業、p.19-23、2020-12 などへ寄稿 |
農業（耕種・畜産）が置かれている環境、及び、課題を解説した上で、その課題の解決にスマート農業がどのような役割を果たすのかを解説します。また、全国にサービスを提供してきた実績をもとに、スマート農業の導入事例や、導入することによって得られる効果を解説いたします。 ・農業が置かれている環境（農業生産/農業流通/農協組織 など） ・農業が抱える課題 ・スマート農業の役割 ・スマート農業の導入事例とその効果 ・データによって実現できる農業ITの未来 |
・農業経営者 ・普及指導員 ・地方自治体 ・農協/生産組合 |
| 森田 吉公 | 企業向けのシステム開発会社の代表取締役をつとめる。数年前から農家、農業生産法人向けのシステムの開発・販売を開始。 栽培はもちろん、流通・販売など農業の様々なニーズに応えるサービスの提案により、少しでも便利な農業の未来を目指して活動している。 |
株式会社アルケミックス 代表取締役 日本農業情報システム協会 理事 近畿支部長 |
・自社を始め、様々な農業ICTの製品・サービスが乱立する中、売上や従業員数など様々な規模に応じた、ICTの活用による農家、農業生産法人の”ちょっとだけ便利な未来”について、事例に即して開設いたします。 | ・農業経営者 ・普及指導員 ・農協 ・地方自治体 |
| 竹内 健司 | 農業機械メーカーで農業機械の開発に携わる傍ら、家庭菜園をより楽しく続けるために「菜園ナビ」を思いつき社内起業。国内最大の家庭菜園SNSに作り上げる（2018年2月UU18,000人）。 現在は農業者と消費者が密につながるような現場に即したサービスの開発を行っている。 |
九州大学農学部農業機械研究室卒業後、 株式会社オーレックにて草刈機の開発担当、農業SNS菜園ナビ立ち上げを経て 株式会社ファームプロ設立。緑地雑草科学研究所 理事 雑草インストラクター 世界農業ドリームプラン・プレゼンテーション2016 グランプリ 農業経営塾 講師 |
全国のITを活用した農業者の活用事例の紹介。 今からすぐに始められる簡単なIT事例紹介。 ITを用いた効率的な情報発信の仕方・事例紹介。 地域の特産品創出・強化について。 |
・農業経営者 ・普及指導員 ・新規参入者 ・地方自治体 ・農協 |
| 勝俣 喜一朗 | 「ドローンｘ農業」業界の草分けとして国内外で事業展開中。 特にリモートセンシングについては１０年以上国内外多数のドローン・センサー・解析ツール活用実績を踏まえたKNOWHOWを蓄積。「生育解析」のみならず「株数カウント」「雑草と本作物の識別」「果樹の３D」解析による各種栽培支援サービスを拡大している。 昨今は衛星も活用しながら土壌を直接センシングする土壌肥沃度「土壌炭素含有量・率」の解析・マッピングサービスを開始している。 「ドローン米・ドローンワインプロジェクト」などユニーク・オリジナルな事業を産み出し、起業からずっと化学肥料の低減・有機栽培支援に力をいれている。 また、 「事業構想大学院大学」 「１６歳の仕事塾」など学校法人・NPOの客員講師。 高校生から社会人まで幅広く「ドローンｘ農業」を事例題材とする、ドローンｘＡＩ＆ＢｉｇＤａｔａの講演・講義を行っている。 |
ドローン・ジャパン（株）代表取締役社長
マイクロソフトにて23年間、Windowsの黎明期・拡大期において国産OEMのPCの開発支援事業、流通小売事業者向け販促事業を通じ、現在のIT業界の基盤づくりに貢献。 2007年、同社業務執行役員に就任。 2014年11月退社。 |
・「ドローンｘＡＩｘ農業」をテーマにした各種ソリューション紹介 ・現在および今後の世界でのリモートセンシング事例紹介＊オンライン講師・リアル講師： 両方可 |
・農業分野でのドローン、ドローンｘＡＩに関心をもつ方 ・営農者・営農指導者・自治体農政部／試験場／普及センター／ＪＡ／各農業関連団体の職員・農業高校／農業大学の学生 |
| 小林 伸行 | 北海道大学において学んだ後、リモートセンシング、農業気象、ロボット機器、土壌診断、センシングネットワーク構築、経営評価といったスマート農業分野におけるほぼ全ての分野に関する制度設計、技術開発実証、手引書作成業務に従事している。 また、北海道岩見沢市において、農業気象システム、GNSS補正基地局の運用、オートステアリング機器の販売、ドローン防除、リモートセンシング解析結果に基づくドローン散布業務を実施中である。また、栽培管理システムについてもWAGRI対応も含めて構築しており、スマート農業技術の全般に対して、開発企業とも連携の上、取り組んでいる。 毎年度数十件の視察、講演を実施しており、各地域の実態に応じた技術導入の支援を行っている。 |
所属： 株式会社スマートリンク北海道（常務取締役） Blue Planet Sensing株式会社（取締役） 兼務職： 著書： 経歴： |
ロボット農機、農業気象、リモートセンシング、衛星測位、通信ネットワーク、土壌改良、ドローン活用、栽培管理システムといったスマート農業技術全般に対する導入時・運用時の課題及びこれの対応方法をはじめとして、導入による経営改善方策に関する内容をご説明します。また、近年では排出権取引にも関心が高くなってきていることから有機質肥料の利用及びこれによる作物生産性の改善についても説明可能です。 | |
| 山川 公一 | 地域農業DXコーディネーター／JGAP指導員、公益財団法人自然保護助成基金 理事 農業DXの導入判断・補助金活用・現場実装を“構造化して伝える講師” メディア・テクノロジー業界での経営・ＤＸ推進経験を基盤に、現在は農業DX、地域課題解決、自然環境保全を横断した活動に従事。現場・行政・ＪＡ・メーカー・流通をつなぐ“翻訳者（トランスレーター）”として、スマート農業技術、補助金制度、地域農政を「現場の言葉」でわかりやすく伝えることを強みとする。 |
2015年 日本テレビ放送網（株）技術統括局長、（株）日本デジタル放送システムズ 社外取締役 2018年（株）日テレテクニカル・リソーシズ 代表取締役 2024年6月 企業経営アドバイザーとして独立 メディア・テクノロジー業界では、制作・報道番組のテクニカルディレクターを8年、情報システム部門の統括マネジメントを含め12年。DX推進・組織変革・人材育成に長年携わり、現場と経営をつなぐマネジメント経験を培ってきた。 |
「農業の未来を、現場からつくる」をテーマに、地域の担い手育成、農業DXの実装、補助金活用、スマート農業の導入プロセスなど、実務に直結する内容をご相談に応じて提供します。受講者が“明日から何をすればよいか”を具体的に持ち帰れる構造化された講義を提供します。
（テーマ例） |
– 農業者（新規就農者〜大規模経営まで）：スマート農業導入の判断に迷う方 – JA職員・営農指導員：営農指導にDX視点を取り入れたい方 – 自治体農政担当者：補助金・政策と現場をつなぎたい担当者 – 農業関連メーカー：現場ニーズを深く理解したい企業 – 農業系大学・専門学校・高校：学生のキャリア形成に農業DXを取り入れたい教育機関 – 農業参入を検討する企業：事業性評価や技術選定の基礎を学びたい企業 |